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Googleしごと検索が人材業界の闇を暴き出す可能性について

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Googleしごと検索が人材業界の闇を暴き出す可能性について

久しぶりの更新内容はGoogleしごと検索(JobPack)です。

この機能を使うには、専用の構造化データ「JobPosting」の記載が必須になります。

しごと検索の概要については以前も扱ったことがありますのでそちらもよければご覧ください。

Google求人情報におけるローカルSEOの重要性

今回は、Googleしごと検索が唯一持っている強力機能についての考察になります。

同じ勤務先が出している全ての求人を一括で比較できる

Googleしごと検索の画面概要

こちらがGoogleしごと検索の画面です。

求人を探してGoogle検索した際に出てくる専用領域になるので、見たことのある方も多いんじゃないかと思います。

この画面の中の一番広い部分、案件の詳細が記載されているところを最下部までスクロールします。

同じ勤務先が出している全ての求人を調べる

するとこのように、この求人を出している「勤務先(施設・企業)」が出している「他の求人を見る」リンクが存在します。

1つの勤務先が複数の職種・ポスト・事業部などで同時に求人を出すケースもありますが、中には異なる媒体に同じ求人を出しているケースもあります。

Googleしごと検索で同じ求人を探す

このように、この勤務先が出している求人が媒体を問わず一覧表示され、気になるものを選択すれば詳細を確認できるようになっています。

これによって、同じ求人案件が複数の媒体で掲載されている場合、その優劣を簡単に比較することができます。

これの何が問題なのか?というと、

同じ求人条件でも媒体によって待遇などが異なる場合、それが一発でばれる

同じ条件でも媒体によって待遇が異なる可能性があるケース

たとえばこのようなケースです。

求人タイトル(≒募集職種)が同じ、勤務先も同じ(横浜支店)、にもかかわらず時給は微妙に違います。

POINT
ただし、このリストの部分に掲載されている情報は少ないので、断定はできません。
たとえば、同じ職種・同じ勤務地でも、配属先の部署が異なるケースなんかもあります。
あるいは同じ条件・同じ職場でも「課長」と「主任」で待遇が異なるといったケースもあるでしょう。

あくまでも「媒体が異なるだけで募集条件が完全に一致」したと確信した場合に限りますが、媒体によって待遇が異なる場合、当然ですが最も条件の良いところに人気が集中することになります。

そして案件を掲載する媒体側にとって、この仕組みを考える上で最も重要なのは「Googleはなぜこの仕組みを実装することができたか」になります。

JobPosting構造化データを突き合わせるだけで機械的に求人案件の優劣を判断できる可能性が高い

というのが、業界の闇と表現させていただいた部分に繋がると考えるポイントです。

そもそもこのGoogleしごと検索を使って求人案件を掲載するためには、求人ページにJobPosting構造化データを記載することが「必須」です。

言い換えれば、しごと検索に出現している全ての求人案件にはJobPosting構造化データが入っていることになります。

であれば、Googleはそれを突き合わせるだけで「同じ案件」か「別の案件」か、また条件面でどこに差異があるかなどを簡単に把握できるはずです。

JobPosting構造化データには、「勤務先の施設名」「募集企業名」「勤務先住所」「募集職種」「給与」といった情報が記載されており、そのほとんどは記載することが必須(=記載しないとしごと検索に出現しない)ですからね。

中間マージン等によって案件の待遇が他媒体よりも悪い場合、評価に影響する可能性があるのではないか?

そもそもなぜ媒体によって待遇が異なるのか?を考えているのですが、(業界に精通しているわけではない外部マーケターの拙い認識ではありますが)おそらく「媒体ごとに契約時のマージン比率が異なる」あるいは「いわゆる請負案件のため中間マージンが発生している」のどちらかになるのではと思います。

求人媒体は求人を掲載し、エントリーを達成することで売上が計上されるビジネスモデルのはずですからね。

そうなった時、Googleしごと検索の登場以前であれば、「同じ条件で待遇が異なる」案件を探そうと思ったら、思いつく限りの媒体サイトを1個ずつ自分で訪問し、目視で比較するしかありませんでしたが、Googleしごと検索の登場によってたった1クリックで比較できるようになっちゃいました。
(Indeedとか総合求人系でも同じことができたのか、については不勉強ながら把握しきれてはいません)

というわけで、いわゆる中抜きなどによって本来募集企業が設定している条件よりも低く設定された求人案件というのが存在する場合、それは誰でも簡単に調べられるようになっています。これは少なくともユーザーにとってはポジティブな話であるはずです。

今はまだ認知度の低さや諸々の事情で業界全体に大きな影響は出ていないと思ってはいますが、少なくとも「できるようにはなっちゃいました」ので、今後少しずつこの影響というのは拡大していくと考えるのが自然じゃないでしょうか。

ただ、逆をいえば「他媒体よりも良い条件で求人を出す」ことができれば、それをユーザーが簡単に見つけられるので、獲得効率に貢献できるようにもなると思います。

また、これはしごと検索だけに限らず、Googleが持っている他の機能でも応用されている可能性もあると思われます。たとえば「Googleトラベル」とかも、媒体を問いませんよね。

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